ボイラー技士

ボイラー技士 

「ボイラー技士」は、労働安全衛生法に基づく国家資格（免許）の一つで、ビルや病院、工場などの中・大規模施設で、給湯・暖房、機械動力として使用されるボイラー設備を監視・管理するのに必要な資格です。資格の種類は、2級、1級、特級の3種類に分かれています。どのボイラー技士免許でも作業自体はすべてのボイラー（小規模・小型ボイラーを除く）を扱えますが、作業を統括する取扱作業主任者には、2級は伝熱面積合計が25平方メートル未満のボイラーまで、1級は500平方メートル未満までのボイラーまでと制限されています。特級取得者はあらゆるボイラーの取扱作業主任者になれるため、多くは大規模な工場等のエネルギー源としてのボイラーを取り扱う重要な役割を担います。
※「ボイラー」とは、病院、学校、工場、ビル、船舶、機関車、銭湯などの建造物に設置され、給湯や暖房、機械動力として使用されているボイラー設備です。「ボイラー技士」は、その監視・調整・検査などの業務を行うために必要な国家資格です。
※特級ボイラー技士は「職業訓練指導員 (ボイラー科) 試験」の受験資格が与えられると共に学科の一部と実技が免除されます。一級ボイラー技士は同試験の受験資格のみが与えられます（免除無し）。※累計合格者数：約21,000人

◆【法改正】
1.労働安全衛生法関係令の改正により、平成24年4月1日から、二級ボイラー技士試験の受験資格が不要となりました。
2.また、免許試験に合格後、免許申請する際は、実務経験等の免許を受ける資格（ボイラー実技講習終了証等）を証する書面の添付が必要になりました。
3.平成24年4月1日以降は、二級ボイラー技士免許の交付要件の一つである「ボイラー実技講習」の受講は、受験前又は免許試験合格後のどちらで受講してもよいことに変更されました。
◆【法定講習】
ボイラー取扱いの実務経験を有しない者等が二級ボイラー技士免許の交付を受ける場合には、その前提として決められた法定講習を受講しなければならないとされています。この講習は期間が3日間で、都道府県労働局長登録講習機関が定期的に開催しています。この講習は、あくまでも二級ボイラー技士免許の受験資格を得るための日本ボイラ協会などが行う法定講習です。
（法定講習科目と時間）
・点火（1時間）　　・燃焼の調整（7時間）　　・附属設備及び附属品の取扱い（6時間）　・水処理及び吹出し（1時間）　・点検及び異常時の処理（5時間）　　
※この講習では筆記試験等は課されません。

●試験方式：マークシートで5者択一方式
●合格基準：科目ごとの得点が40％以上で、かつ合計点が60％以上であること。
●試験科目別の配点・試験時間
　（試験科目）
　・ボイラーの構造に関する知識：特級6問/100点　1,2級10問/100点
　・ボイラーの取扱いに関する知識：特級6問/100点　1,2級10問/100点　
　・燃料及び燃焼に関する知識：特級6問/100点　1,2級10問/100点
　・燃料及び燃焼に関する知識：特級6問/100点　1,2級10問/100点
●試験時間
　　（特級）各科目1時間合計4時間
　　（1級） 午前・午後合計4時間
       (2級)   3時間
●合格基準
　特級・1級・2級以下の全ての条件を満たすことで合格となります。
(1)総得点が、満点中60％以上の得点率
(2)各科目が、満点中40％以上の得点率

【特級】（全ての規模のボイラー取扱作業主任者となることができます）
1.  1級免許取得後、3年以上の実務経験者
2.  大学、専門、高校でボイラー課程学科を卒業し、2年以上の実務経験者
3.  エネルギー管理士有資格者で2年以上の実務（実地）経験者
4.  海技士（機関1、2級）有資格者
5.  ボイラー・タービン主任技術者有資格者で500㎡以上のボイラー取扱経験者

【一級】（伝熱面積の合計が500m2未満のボイラー取扱作業主任者となることができます）
1．二級ボイラー技士免許を受けた者。 
2．大学、高等専門学校、高等学校又は中等教育学校においてボイラーに関する学科を修め卒業した者で、その後１年以上の実地修習を経た者。
3．エネルギーの使用の合理化に関する法律（省エネ法）第９条第１項のエネルギー管理士（熱）免状を有する者で、１年以上の実地修習を経た者。
4．海技士（機関１、２、３級）免許を受けた者。 
5．ボイラー・タービン主任技術者（１種又は２種）免状を有する者で、伝熱面積の合計が２５㎡以上のボイラーを取り扱った経験がある者。 
6．保安技術職員国家試験規則による汽かん係員試験に合格した者で、伝熱面積の合計が２５㎡以上のボイラーを取り扱った経験がある者。 

【二級】（伝熱面積の合計が25m2未満のボイラー取扱作業主任者となることができます） 
　受験資格なし。誰でも受験可能。但し、免許の交付を受けるには以下のいずれかの条件を満たす必要があります。
1．大学、高等専門学校、高等学校又は中等教育学校においてボイラーに関する学科を修め卒業した者で、その後３ヶ月以上の実地修習を経た者。 
2．ボイラーの取扱いについて６ヶ月以上の実地修習を経た者。 
3．ボイラー取扱技能講習を修了した者で、その後４ヶ月以上小規模ボイラーを取り扱った経験がある者。
4．エネルギーの使用の合理化に関する法律第９条第１項のエネルギー管理士（熱）免状を有する者で、１年以上の実地修習を経た者。
5．海技士（機関１、２、３級）免許を受けた者。
6．ボイラー・タービン主任技術者（１種又は２種）免状を有する者で、伝熱面積の合計が２５㎡以上のボイラーを取り扱った経験がある者。
7．ボイラー実技講習を修了した者。 
8．海技士（機関４、５級）免許を受けた者で、伝熱面積の合計が２５㎡以上のボイラーを取り扱った経験がある者。
9．保安技術職員国家試験規則による汽かん係員試験に合格した者で、伝熱面積の合計が２５㎡以上のボイラーを取り扱った経験がある者。
10．鉱山において、伝熱面積の合計が２５㎡以上のボイラーを取り扱った経験がある者。など
※二級は受験資格の制限はありませんが、試験に合格した場合、免許申請の際に実務経験等（事例など）を証する書類の添付が必要になります。
※他にも細則があるため、詳細は下記の問い合わせ先のＵＲＬで確認してください。

各級とも科目は共通ですが、範囲と試験内容はそれぞれ異なります。
・試験科目（4科目）
(1)ボイラーの構造知識、(2)ボイラーの取扱い知識、(3)燃料・燃焼知識、(4)関係法令　
※科目免除
（特級）
過去2年以内に行われた特級ボイラー技士試験を受験し、一部の科目について合格点を得た者は、免許試験結果通知書に記載されている科目が免除されます。

●試験実施：各地区で異なります。
●申込期間：試験日の2ヵ月前～2日前（郵送の場合は14日前）まで
●試験回数：特級/年1回（10月上旬頃） 　一級/年6～7回 　　二級/1ヶ月に1～2回

※平成30年4月～31年3月の地区別試験日程
　　一級ボイラー技士免許試験日　　二級ボイラー技士免許試験日

全国各地　管轄住所のセンターで受験 (全国7か所の各安全衛生技術センター)

各級　6,800円（非課税）

●難易度：　　
　　二級 「Ｃ」 やや易
●合格率：　　
　　平成29年度ボイラー技士試験結果 ⇒詳細
　　・特級：受験者数553名 合格者数191名 合格率34.5%
　　・一級：受験者数5,714名 合格者数3,395名 合格率59.4%
　　・二級：受験者数27,393名 合格者数15,609名 合格率57.0%

※参考データ
平成28年度ボイラー技士試験結果　
   ・特級：受験者数580名 合格者数110名 合格率23.3%
　・一級：受験者数5,911名 合格者数3,588名 合格率60.7%
　・二級：受験者数27,211名 合格者数15,919名 合格率58.5%

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この資格の試験対策としては、受験対策講習会等に出なくとも独学で十分合格は可能です。
二級の場合なら、必要な基礎知識は中学レベルの物理で、試験方式はマークシート式で計算問題はほとんど出題がありませんので出題されるパターンがある程度決まっています。そのため、過去問中心にくり返し勉強し、分からなかったところや間違ったところを参考書で確認し、理解していけば合格することは十分可能です。
使う問題集や参考書は、日本ボイラ協会が刊行する試験問題集（過去に実施された試験の解答、解説付き）と講習で使用するボイラー技士教本・規則集などの公式教本がベストです

「ボイラー技士」の資格は、単にボイラーだけ勉強でなく、一般の機械設備や計装制御等の基礎的なことまで網羅されているので、設備系の基礎的なことを学ぶことが出来るため、非常に役立ちます。機械設備系・技術系で働く予定の人には、設備系の入門資格としてはお奨めだと思います。そういう意味では、二級ボイラー技士は設備や技術系の資格としては必須と言えるかも知れません。また、さらに上級の一級や特級ボイラー技士が取得できれば、必ずあとで力になるだけでなく、就職でも有利になることは間違いありません。
特に、一級クラスを取得できれば、ビル管理会社やプラント建設会社、工場などで、ボイラーだけでなく設備全般の管理を担当するケースが多くなるでしょう。
あえて言えば、ボイラー技士資格のほかに、電気主任技術者や冷凍機械責任者、消防設備士などの技術系資格を取得しておくと、仕事には確実に有利になります。

最近の工場では、ボイラー技士免許の要らない還流ボイラーや、その他の熱源設備が普及してきているため、多くの企業ではボイラー技士が知識や技能を証明する検定試験的な捉え方でみられる試験に変わってきつつあるようです。そのため、今は以前のようにボイラー技士の資格だけで仕事にありつくのは難しくなっていますが、熱源を用いる現場においては、法的に資格が不要な設備であっても、依然として免許所持者を求める傾向は根強いものがあることは事実です。

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(財)安全衛生技術試験協会、各都道府県の労働局安全課　
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